Speakers

ZS Associatesにて大手製薬企業の経営を支援し、日本の製薬業界初となる営業・マーケティング最適化AI導入をリード。入社4年目、社内最年少で3億円売上。2023年にニヒンメディア株式会社を共同創業。2024年から臨床支援AI「MedGen Japan」を開発・運営を行い、日本の臨床の変革に挑む。また、製薬営業・マーケテイングのパーソナライゼーションの支援も行う。東京大学法学部卒業。

九州大学医学部医学科在学中より、AI・Web領域を中心に多数のソフトウェア開発を行う。
ソフトウェアエンジニアとしてベンチャー企業での勤務や、シリコンバレーで開催されたピッチコンテストでの優勝を経て、2018年に医療AIスタートアップのメドメイン株式会社を創業。シリコンバレーのベンチャーキャピタルをはじめとする国内外の投資家から累計20億円以上を調達し、AIによるデジタル病理診断支援事業を展開。事業拡大を牽引し、2026年に上場企業へのM&Aを実現。Forbes 30 Under 30 Asia、総務大臣賞等を受賞。

中外製薬株式会社 執行役員 研究本部長。東京大学大学院工学系研究科修了後、2001年中外製薬入社。以来、抗体医薬研究に従事し、バイスペシフィック抗体、リサイクリング抗体、スイーピング抗体など、独自の抗体エンジニアリング技術の研究・創出を牽引。これらの技術を活用した血友病A治療薬エミシズマブの創製にも携わり、「技術ドリブン創薬」の発展に貢献した。シンガポールの研究拠点CEOなどを経て、現在は研究本部長として創薬研究を統括。2026年には全国発明表彰「恩賜発明賞」、ラスカー・ドゥベーキー臨床医学研究賞を受賞。

病院にスマートフォンを導入し、地域における積極的なICT活用による働き方改革を推進、ひとの「いきるを支える」医療提供を目指すとともに、医療分野におけるDX推進に尽力する。2024年10月より日本病院ＤＸ推進協会を発足、代表理事を務める。

2016年京都大学医学部卒業。産婦人科医として臨床に従事し、産婦人科専門医、がん治療専門医、周産期専門医、子宮鏡専門医などを取得。2024年より京都大学大学院医学研究科婦人科学産科学の博士課程に在籍し、大規模言語モデル（LLM）の医療応用を研究している。電子カルテの自由記載から臨床情報を抽出・構造化する研究に取り組み、LLMによるTNM分類の自動化に関する論文をnpj Precision Oncology（2025）に発表。日本癌治療学会、日本乳癌学会などでシンポジスト・招待講演を務める。GitHub:https://github.com/iishiken

短大卒業後、IT企業を経て出産を機に退職。子育てNPOでの活動を経て、2012年地域から多様な働き方を支えるためにに非営利型株式会社Polarisを創業。その取り組みが評価され、令和元年度東京都女性活躍推進大賞を受賞。2024年、小野梨奈とともに一般社団法人デスフェスを設立。渋谷ヒカリエでの「Deathフェス」の企画・運営をはじめ、「死」や弔いを身近な暮らしの問いとして捉え直し、社会の未来を対話する場を展開する。また感覚や環境からウェルビーイングを支える「Shibuya well-being Lab.」を手掛けるなど、生活者視点からこれからの社会のあり方や新しい選択肢を提案している。

1996年　群馬大学医学部卒業。2005年　大阪大学医学部医学系研究科生態統合医学（救急医学）博士課程、2006年　京都大学大学院医学研究科・臨床研究者養成コース修了。 京都大学大学院医学研究科　社会健康医学系専攻　予防医療学分野　教授／PHR普及推進協議会代表理事。専門は臨床疫学、蘇生科学、健康科学。産官学民連携によるPHRサービスの質向上、普及に力をいれている。将来の夢はログビルダー、釣り人。

1999年、信州大学医学部を卒業し、東京女子医科大学病院循環器内科に入局。研究テーマは血管再生医学。医師として勤務する傍ら、2004年12月にメドピア株式会社を設立し、代表取締役社長に就任。2007年8月、医師専用コミュニティサイトを開設。のちに日本の医師の半数以上が参加する医師集合知プラットフォーム「MedPeer」へと成長。2024年12月、取締役会長に就任。現役医師として、現在もヘルステックと医療の最前線に立つ。公益財団法人 未来医療人育成財団理事長。

中学時代、祖母がうつ病となった経験から、「介護の負担を減らしたい」とロボット開発者の道を志し、千葉工業大学在学中にabaを設立。実習先の介護施設で「おむつを開けずに中が見たい」という願いに出会い、尿や便のにおいを検知し、おむつ内の状態を〈見える化〉する排泄見守りセンサー「ヘルプパッド（Helppad）」を開発・製品化。おむつ交換タイミングの最適化や蓄積された排泄データの活用によって根拠に基づく排泄ケアを支援。「誰もが介護したくなる社会」の実現を目指している。

専門分野は医療データ活用と行動変容による疾病予防。
2004年、米国カーネギーメロン大学に企業派遣されMBA取得。
2004年から5年間、マッキンゼーのヘルスケア部門に所属したのち、2009年から5年間、IQVIA JAPANにてレセプトデータ活用の事業立ち上げを担当。
2014年～2018年まで株式会社JMDCにて代表取締役社長として医療データ活用や保健事業支援に注力。
2019年よりスギ薬局にてデジタルヘルスを担当し、2024年のスギウェルネス株式会社（スギHD100%子会社）設立とともに代表取締役社長に就任。

形成外科、在宅訪問診療医。医療法人向生會理事長として高齢者の褥瘡管理を中心に100名以上の高齢者ケアに携わる。
臨床を継続する傍ら、ビジネスと医療をつなぐ翻訳家、ヘルステックプロモーターとして活動。2017年よりヘルステック領域のグローバルカンファレンスに統括ディレクターとして参画。現在はHealthtech Summitとイベント名を変更してヘルスケア領域のイノベーションのハブとなっている。
その他、企業の新規事業開発支援や学術機関との共同研究の推進、国内外のベンチャー支援など、ヘルスケア事業の縁の下の力持ちを目指して活動している。
早稲田大学法学部卒、岡山大学医学部卒

5歳の双子の母。自身の妊娠・出産・育児で、必要な情報や相談先にたどり着けず、外出にも困難を感じた経験から、多胎家庭の当事者コミュニティを立ち上げる。支援活動を通じて見えてきた課題を解決するため、ponoを創業。双子・三つ子などを育てる家庭向けアプリ「moms」を通じ、情報提供や当事者同士のつながりづくりに取り組む。家庭の困りごとを個人の努力だけで解決するのではなく、医療・行政・企業・研究機関との連携を通じて支える仕組みを目指す。当事者の声を起点に、双子・三つ子の育児をもっと楽しく、もっと安心できるものにするため、事業と支援の両面から挑戦を続けている。

Esther Howard is a global healthcare executive, entrepreneur, and innovator with more than 20 years of experience advancing clinical research, healthcare innovation, and international business development.

As Founder and CEO of Bezyl, Esther is building a global intelligence and innovation ecosystem focused on transforming how mental health and brain health solutions are developed, evaluated, and brought into real-world practice.

Her career spans oncology, neuroscience, digital health, and emerging medical technologies, with extensive experience bringing together researchers, healthcare organizations, investors, and industry partners across North America, Europe, Asia, and the Middle East.

Esther brings a unique perspective at the intersection of science, technology, business strategy, and human impact. She is passionate about accelerating the translation of promising innovations into scalable solutions that improve lives.

She holds an MBA with a focus on international communications, finance, and economics, and advises emerging healthcare companies on global commercialization and growth.

バイエル薬品株式会社メディカルアフェアーズ本部 インテグレイティッドエビデンスジェネレーション 部長。医薬品の研究開発から承認申請、市販後までのライフサイクルを通じ、疫学研究を始めとしたリアルワールドデータ・エビデンスの創出と製造販売後調査・再審査/再評価といった製品ライフサイクルマネジメント、規制対応、エビデンス戦略及び組織能力構築をリードしている。薬剤師、システム工学博士

2003年に信州大学医学部を卒業。京都大学医学部附属病院などを経て、チューリッヒ大学病院皮膚科で研究に従事。2021年より近畿大学医学部皮膚科学教室主任教授。皮膚科診療・研究に加え、医療における生成AIの活用や情報発信にも取り組む。

製薬会社のMRとして5年間、医療現場への情報提供活動に従事。その後、医療専門の広告代理店にて4年間、医療機関や製薬企業のマーケティング・プロモーション支援に携わる。これら約9年の業界経験を経てメドピア株式会社に入社。現在、医療機関支援プラットフォーム事業推進部 MISPセールスグループのグループリーダーを務める。これまでの豊富な現場知見とアライアンス経験を生かし、病院・クリニック向けの医療DX施策やソリューション提案を牽引。営業組織の統括とマネジメントを担いながら、現場課題に寄り添う顧客基盤の拡大に貢献している。

銀行のシステムエンジニアを介護のため離職。離職後はAIの研究に取り組み、母の事故を機に「気づく遅れ」をなくす方法を研究。2023年、株式会社きづなろを創業。「暮らしをADLの連続データに変える」をミッションに、映像を外部に出さないセンサーで骨格データを取得し、ADLの連続データを生成するシステムを開発。FIMやADL評価の裏付けデータ提供を目指し、看護の現場の負担軽減にもつなげる。首都圏5施設での実証では、延べ2,470室日で検知精度99%超、深夜巡視の94%削減を確認。ビジョンは“暮らすだけで良く生きられる住まい”を当たり前にすること。現在は病院・医療機関との実証・共創を進めている。

1993年 京都大学薬学部卒業、同大学院薬学研究科にて博士（薬学）取得。
同大学院医学研究科・特定教授を経て2016年 京都大学大学院医学研究科 ビッグデータ医科学分野・教授、現在に至る。
理化学研究所計算科学研究センター・部門長、一般社団法人ライフインテリジェンスコンソーシアム・代表理事、ならびに日本学術会議・第二部会員を併任。

慶應義塾大学理工学部数理科学科卒業。同大学院在学中に司法試験に合格し、2006年弁護士登録。森・濱田松本法律事務所（東京・北京）を経て現職。医療・ヘルスケア、金融、データ利活用、AIの分野で事業支援と制度設計に取り組む。デジタル庁参与、内閣官房デジタル行財政改革会議事務局政策参与（データ利活用制度担当）、内閣府規制改革推進会議スタートアップ・イノベーション促進WG座長、厚生労働省「医療等情報の二次利用に関するワーキンググループ」構成員、国立がん研究センター全国がん登録情報提供等審議委員会委員等を歴任。日本医療ベンチャー協会理事。慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科特別招聘教授。

大学で宇宙地球物理学を専攻し、雷雲上に起こる発光現象「スプライト」の研究に打ち込む。大学院修了後、Webメディアの企画・編集に従事したのち独立。サイエンスアウトリーチ事業や、女性経営者・フリーランス向けメディアやコミュニティの運営など、女性の自立・多様な働き方の支援事業も手掛ける。
2020年、米国で有機還元葬が始まったことを知り、死や葬送のあり方に関心を持つ。2023年、共同代表市川とともに「Deathフェス」を企画、2024年3月に一般社団法人デスフェスを設立。2026年、株式会社nanowaを創業し、ペットを出発点に、日本での有機還元葬（堆肥葬）の実現を目指している。

博士（理学）。専門は分子生物学・遺伝学。博士号取得後、文部科学省に入省しライフサイエンス分野の研究開発政策や日本医療研究開発機構（AMED）の設立等に携わる。2017年にマサチューセッツ工科大学システムデザインマネジメントコース（修士課程）に留学し、プロジェクトマネジメントおよびスタートアップ・エコシステムの研究に取り組む。2019年に帰国し、科学技術・イノベーション政策全般や核融合研究開発の担当を経て、2021年7月よりCICに参画。ディープテック分野（特にライフサイエンス分野）のスタートアップ企業支援プログラムやスタートアップの海外展開支援プログラム等を担当。

2011年千葉大学医学部卒業。博士課程在籍時の2019年に一般社団法人正しい医療知識を広める会を設立。日本全国の約400名（うち医師約300名・一部海外）の医療専門職が参加する有料会費制コミュニティ「正しい医療知識を広める会」を運営し、医療機関の外に出て活動する専門家を増やすとともに、医療の専門知を社会に還元する活動を行っている。約400人のアクティブな専門家コミュニティを元に、「肺がんコミュニティ」をはじめとした専門家コミュニティの運営、医師向けアプリや脳トレゲームの開発支援、千葉テレビでの医療関連番組の制作などを手がける。泌尿器科専門医・指導医、臨床遺伝専門医、抗加齢医学専門医、医学博士。

厚生労働省に医系技官として勤務した後、医療IT企業にてオンライン診療に関する政策渉外・アカデミア連携を担当。その後、大手通信会社にてデジタル治療（DTx）領域の投資検討に従事。2021年、プログラム医療機器（SaMD）を開発するスタートアップを創業し、治療用アプリ・診断機器の開発や既存サービスの事業承継を実施。2026年、M&Aによる会社売却を経て退任。
現在はPHコンサルティングにて主に製薬企業向けの調査・政策提言に従事するとともに、ヘルスケアキャリアラボにて人材の紹介および教育事業を展開。個人としても、医療・ヘルスケア領域のスタートアップから大企業まで、幅広く事業・経営を支援している。

1980年　日本医科大学卒、1986年　金沢大学大学院医学専攻科卒（医学博士）。金沢大学第2外科助手を経て、1992年　恵寿総合病院外科科長、1993年　同病院長（2008年退任）、1995年　医療法人財団董仙会（2026年創立92周年）理事長
2025年　公益社団法人全日本病院協会会長
厚生労働省にて、社会保障審議会医療部会委員などに就任
1994年頃より、自院で医療の効率化と質の向上のため、全国に先駆けて医療のICT、DX化に取り組み、最近ではAI活用によるスマートホスピタル化目指す。また、病院協会会長としても病院の持続可能性のためにイノベーションの必要性を説く。

外資系企業やベンチャー企業、コンサルティング会社を経て現職。コンサルタント・プロジェクトマネージャーとして、企業の海外進出や海外M&A調査、企業のグローバル展開、大規模な戦略的海外案件の運営等に長年携わる。現在は国立がん研究センター東病院にて、AI・デジタル分野（手術AIやロボティクス等）の医療機器開発マネジメントに従事。また、医療スタートアップの海外連携、起業家育成プログラムの企画・運営（日本/米国）、アカデミア発ベンチャーを目指す研究者の伴走支援・メンタリングなど、医療イノベーションのエコシステム構築に幅広く尽力している。経営学修士（MBA）修了。

2008年福島県立医科大学医学部卒業。呼吸器専門医・指導医、博士（医学）、日本医師会認定産業医。呼吸器内科医として臨床に携わる傍ら、AI画像診断のアドバイザーや、日本の医療現場・ガイドラインに特化した、医師・医療従事者向けのエビデンスに基づく医療AIツールの開発アドバイザーを務める。ヘルステックに関するメディア発信や医師コミュニティ運営にも取り組む。患者サポートプログラム、Independent Medical Educationに関心を持ち、学会での登壇も行っている。2026年4月、東京科学大学医学部臨床教授に就任。

社会福祉士。繊維専門商社やアパレルメーカーで勤務するなか、親の介護をきっかけに、福祉を学ぶため日本福祉大学に編入。卒業後の2019年に株式会社visitを創業。2020年、在宅介護者向けの福祉サポートマッチングサービスを開始するも、コロナ禍で休止。2022年、共同経営者の川端一とともに、フレイル予防に寄与する高齢者の外出付き添いサービス「ミンサポ」を開始。地域のサポーターが通院や買い物などの外出を支え、利用者の社会参加と、サポーター自身の役割や生きがいにつながる事業づくりに取り組んでいる。

2009年　順天堂大学医学部卒業。初期研修医修了後、京都府立医科大学循環器内科学に入局し循環器臨床および研究に従事。2017年　京都府立医科大学　博士（医学）。
2018年　京都府立医科大学リハビリテーション医学　助教。
2018年　京都近衛リハビリテーション病院　院長補佐、2022年　同院院長。
2025年　京都大原記念病院　院長。リハビリテーション医療と介護事業を軸に京都市内に展開する医療法人社団　行陵会（京都大原記念病院グループ：従業員約1400名）を家業とする2代目として、臨床医と経営者の二足の草鞋を履きながら医療経営を担っている。

東京大学大学院修了後、コーポレイト ディレクションを経て、2009年にDeNAに入社、HR本部長、モバイルゲーム事業本部長、経営企画本部長を歴任。
2017年にシニフィアン株式会社を設立。2019年、総額200億円のグロースファンド「THE FUND」を設立し、急成長企業の継続グロースを支援する投資を行なう。
ラクスル、ツクルバ、gumiの社外取締役を務めるほか、株式報酬イノベーションによってスタートアップの成長を加速させるNstock株式会社のエグゼクティブ・アドバイザーも務める。

慶應義塾大学で医学を修めた後、モルガン・スタンレーMUFG証券にて従事。MIT Sloan経営大学院でMBAを取得後、マッキンゼー・アンド・カンパニー(シドニー)で、ヘルスケア・ライフサイエンス分野に幅広く携わる。
現在はTXP Medicalにて、製薬企業向けリアルワールドデータ事業を統括。後ろ向きデータベース研究、前向きレジストリの設計、エビデンス創出戦略までを一貫して手がける、医師兼経営者。

整形外科医として培った運動器・脊椎疾患の臨床経験を基に、姿勢推定AIやプロテオーム解析を用いた研究に取り組む。株式会社Taomicsでは執行役員・Chief AI OfficerとしてAI・医療技術を統括。山梨大学と共同で進める山梨マルチオミックスコホート（YMoC）研究において、血液中のタンパク質などの分子情報と、食事・運動・睡眠などの生活データを経時的に統合する研究開発を推進。一人ひとりの健康状態やその変化をモデル化する「デジタルツイン」の開発に取り組み、検査結果を具体的な健康行動につなげる個別化支援と、医療・創薬研究への応用を目指す。

2003年国際医療福祉大学医療経営管理学科卒業、2006年日本大学大学院商学研究科修了。同年、坂泌尿器科病院に入職し、20年にわたり病院経営に携わる。現在、社会医療法人北腎会 常務理事・坂泌尿器科病院 事務部長。
2021年Alternative Worker株式会社を設立し代表取締役に就任。現場の課題を起点に、医療・介護コーディネート福利厚生サービス「WellDesk」や病院向けAI活用研修を展開。
全日本病院協会 医療従事者委員会 ワーキングメンバー、北海道医療健康保険組合 常任健康委員会 副委員長、北海道の事務長会「21クラブ」幹事長、札幌市私的病・医院事務連絡協議会 会長を務める。

沖縄県出身。筑波大学医学群看護学類在学中。１年次に自治体の保健師インターンシップを経験。個別支援にとどまらない、制度設計や広域的なリソース配分といったマクロな視点の重要性を認識する。現在は行政保健師を目指し、現場のニーズと持続可能な地域保健体制の確立に寄与する知見の習得に努め、日々勉学に励んでいる。

慶應義塾大学病院で血液の研究に従事後、外資系医療機器メーカー３社（ベックマンコールター、メドトロニック、アボット）で約15年間、循環器領域を中心にマーケティング・新規事業を担当。スタートアップ買収後の経営統合や事業部立ち上げを経験し、市場・薬事・事業戦略を含む事業化の知見を培う。2019年、プレモパートナー株式会社を共同創業。国内外の医療機器・IVD・SaMDの事業化、海外企業の日本市場参入支援、DMAH事業を展開。

東京都AMDAPカタライザー、文部科学省　科学技術・学術審議会専門委員、MEDISOサポーター
早稲田大学大学院修了（工学修士）。金沢工業大学大学院修了（MBA）

NTT入社後、NTT東日本、ドコモシステムズ（現NTTコムウェア）への出向を経て、NTTドコモで数々のモバイル関連プロジェクトを牽引。その後、日本アルトマークで医療情報提供事業の責任者を務める。2016年、医療とITの知見を活かし、株式会社フロンティア・フィールド（現 株式会社メドコム）を創業。医療機関専用スマートフォン「メドコム」を開発し、全国108施設、8万人超の医療従事者が利用するサービスへと成長させる。「医療のICTプラットフォームを創り、医療をデジタル化する」をビジョンに掲げ、医療現場の働き方改革と医療DXの推進に取り組んでいる。

聖路加国際大学看護学部卒業。急性期病院で臨床看護師として働いたのち、病院経営コンサルティング会社に入社。医療機関のコンサルティングや分析システムの開発などに従事後、2020年6月に株式会社OPEReを創業。臨床経験に裏打ちされた深い現場理解を強みに、2023年より患者コミュニケーションサービス「ポケさぽ」の提供を開始。LINEやタブレットで、繰り返しのコミュニケーションの効率化を支援し、急性期病院で130病院導入117万回の利用実績となる（2025年度)。DXを通じて、医療従事者と患者の双方が安心して治療に向き合えるオペレーションの構築を追求している。

東京大学医学部卒業、ハーバード大学で公衆衛生学博士号を取得。WHOコーディネーター、東京大学大学院国際保健政策学教室教授、英国キングス・カレッジ・ロンドン教授、WHO事務局長シニアアドバイザーを歴任。データに基づく医療政策の第一人者として、厚生労働省「保健医療2035」策定懇談会座長を務め、G8・G7のグローバルヘルス政策づくりにも携わる。IFM認定プラクティショナーとしてロンジェビティ・個別化医療を実践し、ベンチャーキャピタルを通じたヘルスケア産業の育成にも関わる。現在はMEJを率い、官民連携で日本の医療技術・医療機器・医療サービスの海外展開を推進。AI時代の医療の国際化と産業化を目指す。

看護助手として6年、看護師として5年、救命救急・ICU・脳神経外科に勤務。その後は製薬・CRO業界に移り、CRAおよびStudy Managerとして治験の実務を8年担当し、メディカルアフェアーズも経験。ヘルステック企業でプロジェクトマネジメントや事業開発に携わったのち、2025年10月に株式会社peacefulを設立し、代表取締役に就任。ウェアラブルデバイスによる看護師向けAIエージェントシステム「NURVIS」を開発し、京都の急性期病院グループで実証を進めている。日本デジタルヘルス・アライアンス（JaDHA）薬事・診療報酬制度の在り方検討委員会の副委員長も務める。

1976年神戸市生まれ。2000年佐賀大学在学中に株式会社オプティムを創業、代表取締役に就任。2015年東証プライム市場に上場。
事業開発に伴う研究開発を通じて多くの発明を行い、特許件数は約1000件に及ぶ（出願中を含む）。
情報通信分野日本人特許資産規模ランキング(1993-2020)第1位。
数多くの特許技術を基盤に情報システム、農業、医療、建設土木分野を中心にあらゆる産業でDX・AXを用いた事業を展開している。

2007年浜松医科大学医学部卒業。横浜市立大学にて博士（医学）、早稲田大学ビジネススクールにてMBAを取得。専門は大腸・肛門外科で、直腸脱に対するロボット手術や仙骨神経刺激療法（SNM）など低侵襲治療に取り組む。2025年4月より藤沢湘南台病院病院長、一般財団法人同友会 副理事長。外科医として臨床に立ちながら、生成AIの院内実装やGoogle Workspace導入による病院DX、タスクシフトを軸としたワークフロー改革を推進している。湘南バイオデザイン創設者。神奈川県病院協会理事、日本内視鏡外科学会評議員、日本大腸肛門病学会評議員。

2003年に厚生労働省入省。直近では、予防接種事務のデジタル化や医療等情報の二次利用のための情報連携基盤の構築などを担当し、本年８月からデジタル庁に出向中。

Snehal A. Patel, MD, JD, CFA, is a physician, leader, operator and investor who has built healthcare ventures across Asia and the United States. He is Executive in Residence at Longitude Health, a collaborative owned by five leading U.S. health systems, where he leads the strategy and build-out of Longitude MD, its post-acute and extended care utility. He spent more than a decade in Singapore as CEO and Co-Founder of MyDoc, Southeast Asia’s first regional insurance-focused telemedicine company, and founded the healthcare investment team at the Clermont Group, covering South and Southeast Asia. He remains Managing Director of Saena Partners, a Singapore-based firm that founds, invests in and advises healthcare organizations. His most recent peer-reviewed paper, co-authored with Stanford Health Care at Home’s founding Medical Director and published in npj Health Systems in 2026, compares Singapore’s care-at-home model with the United States.

横浜市立大学附属病院 集中治療部 部長、日本集中治療医学会 遠隔ICU委員会 委員長。麻酔科・救急科・集中治療領域で臨床経験を積み、マレーシア国立心臓センター、豪州Prince of Wales Hospitalで海外研修を経験。
医療AIスタートアップ「株式会社CROSS SYNC」を創業し、代表取締役CEOを務める。「防ぎ得た死をゼロにする」をビジョンに掲げ、遠隔ICUとAIを融合した医療DXプラットフォーム「iBSEN DX」を開発・事業化。国内外への遠隔医療の普及を推進している。臨床・研究・ビジネスを横断し、「ICU Anywhere」の実現を目指す。

明治学院大学心理学部教育発達学科卒業。個人事業主としてアプリ開発・Web制作支援・プログラミング教育に従事。その後、企業からの業務委託によりDX支援を担当。省庁の補助金事業では、事務局のシステム部門のディレクション、実績調査、監査対応に携わる。アルフレッサ株式会社入社後は、美容医療領域の市場分析、医療機器の卸売販売・導入支援、メーカーとの事業連携、営業向け教育、学会・展示会の企画運営に従事。会員制オンライン発注プラットフォーム「Lumicore」の企画・運営を通じ、医療機関とサプライヤーをつなぐ事業開発に携わる。

総合診療医。2009年大阪市立大学医学部卒業。練馬光が丘病院・市立奈良病院などで総合診療に携わった後、2021年から神戸・大阪の病院やクリニックで院長・理事長を歴任し、2026年1月に医療法人純徳会 田中病院（兵庫県尼崎市・131床）の院長に就任した。救急の全例応需と病床運用の見直しを軸に、就任1年目で経営をV字回復に導いている。「臨床推論と病院経営は同じ構造をもつ」という考えのもと、病院を一人の患者のように診る経営を実践し、経営分析や執筆のツールとしてAIを日常的に使っている。その実践を執筆・講演で発信している。日本内科学会総合内科専門医・指導医、日本病院総合診療医学会認定医・指導医。

ハワイ大学大学院修士課程修了後、医療データを収集・解析し、医薬品の効率的な開発や供給に役立てる事業を行う米国ハワイのベンチャー企業Convergence CT, Inc.に入社。子会社コンバージェンス・シーティー・ジャパン株式会社の代表取締役として、日本市場の立ち上げを担当。2019年に同社のMBOを実施して株式会社4DINに改称し、代表取締役に就任。大学病院を中心とした全国の医療機関と連携し、リアルワールドデータ（RWD）を活用した医療情報分析プラットフォーム「SIMPRESEARCH」等の開発・提供を通じて、臨床研究と医薬品開発の効率化に取り組む。

2018年に慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科にて博士号（政策・メディア）を取得。大学院在学中の2015年に株式会社MOLCUREにCSOとして参画し、AIとバイオロジーを統合した次世代バイオ医薬品探索技術の開発を推進。2024年に代表取締役に就任。
研究領域は核酸・アミノ酸を対象とした生命情報学。情報科学とバイオの融合領域で20年以上の経験を有する。

2004年慶應義塾大学医学部卒業。慶應義塾大学病院、フランス・パリ大学を経て、国際医療福祉大学医学部循環器内科学教授。専門は心不全、肺高血圧症、デジタルヘルス。2019年に株式会社カルディオインテリジェンスを創業し、代表取締役を務める。厚生労働省の次世代医療機器評価指標作成事業WGやSaMDの薬事承認検討委員会等に参画。AI医療機器の開発と社会実装に取り組む。公益財団法人医療機器センターが2025年に策定した未来の医療機器の姿をイメージする白書"医療機器フォーサイト 2050"の作成班長を務めた。

1988年琉球大学医学部卒業。沖縄県立中部病院で研修し同院内科副部長。2005年ハーバード大学公衆衛生大学院修了（MPH）、2006年医学博士。聖路加国際病院一般内科医長、筑波大学大学院教授、地域医療機能推進機構（JCHO）本部研修センター長を経て、2017年より群星沖縄臨床研修センター センター長として県内の臨床研修病院群を率いる。株式会社総合診療医学教育研究所を経営し、臨床教育・研究指導を担う。専門は総合診療、臨床推論、臨床疫学、医学教育。英文論文500編以上（共著含む）。Journal of Hospital General Medicine編集長。NHK「総合診療医ドクターG」出演。

一般社団法人 代表理事を経て、2016年4月SMBC日興証券入社。リテール業務に従事し、2018年4月より現職。医療デバイスは治療、検査診断、歯科眼科機器の動向を調査。特に米国、中国、日本、インド企業の戦略、政策や規制動向の分析に注力する。医療ITは、未上場企業含めたヘルステック業界の動向を分析。製薬、治験、医療、健保のDX(デジタル化)が専門。医療の国際展開を推進する一般社団法人Medical Excellence JAPAN 理事。

1991年、千葉県生まれ。幼少期をアメリカ・ピッツバーグで過ごし、4歳から医師を目指す。東京医科歯科大学医学部卒業後、総合診療科医。予防医学の普及と医療アクセシビリティ向上を目指し、2018年6月に株式会社ウェルネスを創業。データを活用した包括的予防医療を提供するパーソナルドクターサービスなどを展開し、1,200名以上の経営者や著名人の健康をサポートしている。著書に『医師が教える経営者のための戦略的健康法』『医師が教える内臓疲労回復』。

2005年NEC入社。官公庁・エンタープライズのお客様に向けたITシステムのセールスおよびプロジェクトマネジメントに従事。2021年よりAWSにてクラウドセールスとして、企業のクラウド活用を支援。2023年Snowflakeに入社し、ヘルスケア・ライフサイエンス営業部門の立ち上げに参画。現在は同部のリードを務める。Snowflakeを活用したRWDの利活用とAI活用促進により、日本のヘルスケア・ライフサイエンス業界のさらなる発展に貢献することを目指している。

整形外科医・産業医。臨床の現場で、医師同士が知識や経験を共有する場の乏しさを感じ、2016年にアンター株式会社を共同創業。医師向けプラットフォーム「Antaa」を立ち上げ、医療スライド共有サービス「Antaa Slide」などを通じて、約8万人の医師が登録するサービスへと育てる。2021年にJMDCグループに参画し、2026年8月に代表取締役を退任。現在は週1回の臨床を続けながら、ヘルスケアスタートアップへのエンジェル投資や事業支援、離島医療会議の運営、JBpressでの連載やVoicy「医療の歩き方」での発信などに取り組む。

2003年札幌医科大学医学部卒業。札幌医科大学救急集中治療部で初期研修後、三次救急で多発外傷を専門に活動。統括DMATとして北海道の災害医療にも携わる。函館五稜郭病院救急科科長を経て、2022年4月より札幌徳洲会病院救急科部長、現在は副院長を兼務。現役救急医として臨床に立つ傍ら、Wonder Drill株式会社を創業し、2024年に救急外来情報一元化アプリ「コエレク」を開発。医療DXと生成AIの現場実装に取り組んでいる。

1999年、慶應義塾大学法学部卒業後、2000年に福神株式会社（現アルフレッサ株式会社）入社。
2016年、子会社エス・エム・ディ株式会社の代表取締役に就任し、希少疾病治療薬の流通スキームを構築。
2020年、アルフレッサ株式会社の代表取締役社長に就任。
医薬品の安定供給を使命とし、患者に寄り添う革新的なソリューションを通じて医療現場の効率化支援と質の向上に取り組む。

ソニー株式会社にアルゴリズム研究者として入社。体調不良をきっかけに「harmo（ハルモ）おくすり手帳」を開発。新規事業として全国展開し、厚労省による電子版おくすり手帳の正式認可を実現。シミックグループに事業を承継後「harmo（ハルモ）ワクチンケア」を開発。予防接種の事故を減らす活動を展開する。自治体のコロナワクチン集団接種で200万人以上の利用、外務省・厚労省による空港でのコロナワクチン接種国家プロジェクトでの利用、WHOによる世界標準のパンデミック対策ソリューションへの公式採択（日本初）等の実績を上げる。
開成高校、東京大学理学部情報科学科・同大学院卒（理学修士）

2017年秋田大学医学部卒業。名古屋大学医学部附属病院、安城更生病院、豊田厚生病院で脳神経内科医として診療に従事。2026年名古屋大学大学院にて医学博士（神経内科学：パーキンソン病の臨床研究）取得。主治医として受け持った患者が減塩食を続けられず脳卒中で亡くなった経験から、2022年に株式会社UBeingを創業。微弱な電気刺激で塩味を増強するデバイス「umaiNa」を開発し、独自特許を複数取得。医療機関との共同研究で臨床エビデンスを重ね、医療・介護施設への導入実績を持つ。NEDO採択、大阪・関西万博出展。2026年に名古屋大学発ベンチャーの称号を取得。

2002年経済産業省入省。その後、資源エネルギー政策やバイオ技術政策などに携わり、原子力発電所事故収束対応室長、ガス市場整備室長を経て、2025年7月に現職。

医師、経営者。東京・千代田区のクリニックF院長。医学博士（東京大学）、工学博士（東海大学）、薬科学博士（慶應義塾大学）、DBA・経営管理学博士（City Univ. of Paris）の四つの博士号をもつ。レーザー光学を軸に物理・化学・生物学を横断し、エネルギーベースの医療機器を用いた治療、機器開発、経皮ドラッグデリバリーを研究する。米国レーザー医学会（ASLMS）フェロー。大学特任教授職を歴任し、数社の上場企業の新製品のエビデンス立証業務にも携わるとともに、株式会社リグアの株式上場に携わり、現在も大株主として会社四季報に名を連ねる。ブログ「新国際学会周遊記」で医療と文化を発信する。

ASAGI Labs Ventures合同会社 マネージングパートナー、インダストリアルドライブ合同会社 CEO、BAIOX株式会社 共同代表CEO。東京大学教養学部卒業後、米系戦略コンサルティングファーム、欧州系製薬企業を経て現職。ヘルスケア・ライフサイエンス領域において、ベンチャー投資、M&Aアドバイザリー、事業創出、事業経営に従事。BAIOXではAIを活用したライフサイエンス・ヘルスケア領域のインサイト提供事業を展開。AnswersNewsにて連載「ロンジェビティと創薬」を執筆し、予防・長寿がもたらす産業構造の転換を投資家の視点から分析している。

2011年、東京理科大学卒業。モバイルアプリ開発会社にてプロダクトディレクターとして複数アプリの企画・開発を担当。その後ヘルステック領域に転じ、健診サービスのマーケティングおよびプロダクト開発に従事。現在はメドピア株式会社 医師プラットフォームメディア推進部 部長として、医師向けプラットフォーム「MedPeer」「ClinPeer」のメディア運営・マーケティングを統括するほか、生成AIを活用した業務改革を推進している。

サイネオス・ヘルスでアジア太平洋地域のデジタルソリューション事業を統括。日本・中国・シンガポールを主な市場に、ブロックバスター医薬品から希少疾患領域まで、患者視点を起点とした製薬マーケティングに従事。医師とのデジタルエンゲージメント、オムニチャネル戦略、CRM・データ分析を支援する。Agentic AI時代のマーケティングを軸に、業務に合ったAIを使い分けるLLM Routingと、複数のAIが役割分担して連携するMulti-agentic workflowを探求。患者・医師の情報ニーズと製薬企業の情報提供をつなぐ仕組みを、戦略立案から実装まで一貫して追求している。

1999年に社会調査研究所（現：株式会社インテージ）に入社。システム開発事業、リサーチ事業などを経験後、2012年4月 マーケティング支援（ヘルスケア）事業の中核を担うアンテリオ（現：株式会社インテージヘルスケア）にグループ内異動。2017年4月に株式会社インテージヘルスケア 経営企画部長、その後2022年7月より同社取締役に就任。取締役として事業開発部門を担当し、ヘルスケア事業のシナジー創出やアライアンスなどを推進。2023年7月より同社代表取締役社長に就任。現在は株式会社インテージホールディングスのCHROを兼任し人事戦略等も担当。

眼科専門医、認定産業医。臨床を継続する傍ら、ライフサイエンス・ヘルスケア・ウェルネス領域のアドバイザーやコンサルティングを中心に、国内外の医療系スタートアップや研究シーズの実用化支援等、レギュラトリーサイエンスとビジネス、医療現場と産業の架け橋となることを目指して活動する。前職ではPMDAの審査官として、精神神経系、麻酔、感覚器領域の医薬品や医療機器、再生医療等製品の開発相談や承認申請審査を多数担当した。京都大学経済学部、岡山大学医学部卒業。RAPS Japan Local Networking Group 代表。

理学療法士。病院経営の視点から医療に貢献したいという思いから医療経営コンサルファームにて10年間勤務。100病院以上の経営改善に携わるなかで、属人化した業務の多さとそれによる経済的な機会損失に大きな課題を感じ起業。現在は、病院内に散在するデータを集約し病床管理の最適解を導く、「スマートベッドコントロール」を開発・提供している。更に、一施設単体ではなく、地域の病床を最大限活用することで地域医療を最適化する「広域ベッドコントロール」事業も展開中。

1993年千葉大学医学部卒業後、東京女子医科大学での初期研修を経て、同大学付属日本心臓血圧研究所循環器内科や関連病院で診療に従事する。2000〜2002年タフツ大学心臓血管研究部門に客員研究員として留学。帰国後は循環器内科助教、CCU室長・心臓カテーテル検査室長兼任、低侵襲心血管治療研究部門特任教授を経て、2022年4月から循環器内科主任教授。2026年4月から東京女子医科大学病院の病院長に就任。日本循環器学会理事・専門医。日本心血管カテーテル治療学会理事・専門医・指導医。

平成９年４月　厚生省入省
令和元年７月　厚生労働省保険局医療介護連携政策課長
令和３年９月　内閣官房副長官補付　内閣参事官
令和５年７月　厚生労働省保険局保険課長
令和６年７月　こども家庭庁支援局総務課長
令和７年７月　厚生労働省年金局総務課長
令和８年８月　厚生労働省政策統括官（情報政策担当）情報政策総括担当参事官

2019年北海道大学歯学部卒業、歯科医師免許取得。臨床研修の後2020年に東京医科歯科大学病院（現東京科学大学）大学院摂食嚥下リハビリテーション学分野入局。在学中、摂食嚥下障害の患者の診断やリハビリテーションに関わる中、気管切開などで声を失う方に着目し、マウスピース型人工喉頭Voice Retrieverを発明、試作並びに実証試験を主導した。Voice Retrieverの製品化および全国での販売チャネル拡大を目指し2023年に株式会社東京医歯学総合研究所を設立し、2025年4月に発売を開始した。2026年2月には内閣府主催の日本オープンイノベーション大賞にて内閣総理大臣賞を受賞した。

16歳で母親を乳がんで亡くした経験から、女性の健康・未病領域での起業を決意。東京農工大学在学中の2021年に創業。東京大学大学院進学後、保険適用の更年期専門オンライン診療プラットフォーム「MYLILY」を立ち上げ、「更年期の過ごし方を、変えていく。」を理念に、更年期医療体験の向上を実現。経済産業省2024年度実証事業に採択。2026年、Forbes「世界を変える30歳未満30人」アジア版、および「世界を変える次世代インパクトスタートアップ30社」に選出。

Dr. Chan Yoon は整形外科医・研究者・起業家であり、筋骨格系ケアのデジタル革新を牽引しています。現在、AIを活用した遠隔リハビリおよびデジタル治療を提供する企業、EverEx のCEOを務め、同社のソリューションは韓国、シンガポール、米国の100以上の医療機関で採用されています。以前はソウルブミン病院臨床研究センター長兼主任研究員、Beplus Lab最高医療責任者を歴任。膝関節外科、運動器バイオメカニクス、デジタルヘルス分野で30本以上の国際論文を発表。AIと行動科学を融合した疼痛治療ソフト「MORA Cure」の主要研究者としてMFDS認可を取得。ソウル大学医学部でMD・MSを取得し、同大学院で整形外科PhD課程在籍中。KAIST生物学士。多数の政府表彰を受賞。

小児科医、現在は勤務医として、集中治療/救急部門でこども達の診療に携わる。臨床を継続しながら、2017年から「Health 2.0」の運営に参画。今後もヘルステック新規事業にアンテナを張りながら、ヘルスケア領域の課題解決に日々向き合っていきたい。東京女子医科大学医学部卒業。

Levi Shapiro is a Partner in two Israeli HealthTech venture capital funds: Peregrine Ventures (https://www.peregrinevc.com) focuses on medical device and LionBird (https://lionbird.com) addresses digital health. In addition to investments in Israeli startups, he runs Israel's largest community for HealthTech entrepreneurs (mHealth Israel) with 10,000+ members. Mr. Shapiro's experience spans entrepreneurship, investment as well as large corporates including Toyota, DoCoMo and IBM. He is based in Tokyo, fluent in Japanese and a graduate of Tulane, Cornell and MIT.

スイス連邦工科大学にてETH Fellowとして研究に従事後、HUAWEI戦略研究院のR&Dプロジェクトマネージャーを経て株式会社SOXAIを創業。横浜国立大学物理情報工学専攻、工学博士。日本学術振興会特別研究員。専門分野は、マイクロ・ナノフォトニクス、非侵襲センシングデバイス、ヘルスケアIoTデバイス。